食品ショッピングサイトの将来性

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食品のEC化を妨げるその他の理由

ネットスーパー

前述しましたように、ほとんどの消費者は、自宅の近所もしくは通勤通学の途中にスーパーやコンビニエンスストアなどの実際の店舗が存在しています。
もちろん、インターネット通信販売においても、簡単に生鮮食品を購入することが可能ではあるのですが、新鮮さなどを確かめられない、という点を考えた際に、すぐに見て購入することの出来る実際の店舗に勝つことができない、といった実情があります。

食品のインターネット通信販売には、ネットスーパーが存在していますが、その多くは利益が低く、あまりもうからず、インターネットビジネスから撤退する企業も出ています。
店舗から、生鮮食品をピッキングするには、大きな手間がかかります。
そのような状況でありながら、ネットスーパーの利用者は少ないために、ビジネスとして成り立たないのです。

各社の取り組みについて

このような食品ECにおける状況を踏まえたうえで、ネットスーパーとして、事業を運営している各社の取り組みについて、調べてみたいと思います。

2017年にアマゾンジャパンは「アマゾンフレッシュ」という生鮮食品や牛乳、豆腐や卵などから、日用品まで取り扱う事業をはじめています。
毎日の生活に欠かせない17万点以上の商品を取り扱っています。
配送エリアは東京の一部のエリアだけになっていますが、その物流の中心にはアマゾン川崎フルフィルメントセンターがあります。
この物流拠点の特徴は、6つの温度帯で食品を管理しているところです。
このようなサービスを普及させるためには、食品に最も適した物流拠点が必要になるために、全国的に展開するには、少し時間がかかると思われます。


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